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（2008年3月28日12時41分  読売新聞）<br>  　米国エネルギー省の統計によると、米国内エネルギー消費中の化石燃料の割は1960～70年代初頭が93％強、1980年代後半からは85～87％弱で推移している。総量は全体的に増加傾向にあるが、1990年と2005年を比べると化石燃料が1.18倍、原子力が1.33倍に対して再生可能資源は0.98倍と逆に減少した。エネルギーの中心はずっと化石燃料である。　他方、ブッシュ大統領は先日の一般教書演説では温暖化対策を意識した脱石油政策に触れ、緊縮型の2008会計年度予算案中、軍事費以外で数少ない重点配分を得たのが代替燃料エタノール開発等のエネルギーや環境対策である。カリフォルニア州では昨年9月、州内企業に二酸化炭素排出削減を義務づけ、他州の同種の動きを含め、国・地方を挙げてエネルギー対策に邁進しているようだ。　そうした中で注目されるものとして前回話題にしたエタノールの他に、これまでにも何度かこのコラムでテーマにした太陽光発電がある。　　太陽光発電のコストは30年前1ワットあたり100ドルだったが現在は4ドル。初期費が大きいのでコスト削減には装置費削減が必要である。また設置費用は面積に応じて増減するため同じ発電能力なら設置面積が小さいほうが安く、従って発電効率の向上も求められる。　太陽電池の主な材料はシリコン。もちろんこれは主要な半導体材料で、半導体産業が盛んだったカリフォルニア州の一部地域がシリコンバレーと呼ばれるようになったことは常識である。今は生産拠点の多くが海外に移っているが、関連技術の蓄積は他の追随を許さない。太陽電池の生産技術は半導体製造のそれに似ており、関連技術の開発が活発になるのは当然である。　アプライドマテリアルズ社は太陽電池とトランジスタの両方の製造に使える装置を開発。製造ライン変更が容易で太陽電池製造に柔軟に対応できるとしている。半導体製造大手のサイプレス・セミコンダクタ社は太陽電池メーカーであるサンパワーに出資し、今後太陽電池生産に力を入れる方針。グーグルによる太陽光発電施設導入など大規模な導入事例も登場し、市場拡大が期待できる。　太陽電池の主要な材料であるシリコンの原料不足によるコスト高が懸念されているが、別な原料の開発も進んでいる。シリコンバレーのベンチャー企業であるナノソーラー社は、銅とインジウムから太陽電池を作る新技術を開発しており、ベンチャーキャピタルから多額の出資を受けている。一部で過大な期待による過剰投資との批判もあるが、世界の太陽電池市場のほぼ半分を占める日本勢を将来脅かすことになるのではないかと注目される。　政策の変化もあってエネルギー関連産業への期待は大きく、太陽電池の技術開発と言えばベンチャーキャピタルが出資してくれるのだとか。ちょうどＩＴバブル期にドットコムと言えば出資してくれた状況に似て、やはりバブル的な様相を呈しているようだが、考えを変えればそのバブル期を乗り切った後にＩＴが本格的に普及したのと同じ道を歩む可能性もある。　かつては巨大な軍事予算が集中的に投じられて高度な技術開発が進み、新しい産業が立ち上がってきた。冷戦の終りとともにそうした予算が削減され、軍事費による技術開発と、その民生転用による新しい産業創出といった流れは最近弱くなっているように感じられる。更に軍事費のほうは、良し悪しは別にして今は直接的な戦費のほうが重要なことだろう。　こうした状況を踏まえてＩＴバブル前後の業界の栄枯盛衰を見ていると、多くの投資が特定の分野に集中することで新しいビジネスが一気に立ち上がり、多少痛みを伴いつつそれが落ち着く頃になると本格的普及期を迎える、といった流れが見えてくるようである。　現在、新しい産業が立ち上がってくるために必要な短期間の集中的資源投入の役割は、バブル的熱狂に陥る市場がその一翼を担っているのかもしれない。◆石戸 太（いしど・とおる）氏◆<br>（2008年3月21日13時41分  読売新聞）<br>  <br>浄土真宗の宗祖・親鸞（１１７３～１２６２）の７５０回忌の主な法要が、２０１１年から１２年にかけて営まれるのを機に、その思想の再検討が進んでいる。明治以降に本格化した研究が、新たな資料解釈などにより、大きな転換点を迎えているからだ。<br>&gt;&gt; 過去記事一覧<br>ゲキレンジャー：戦隊ヒーローがバトンタッチ　イベントで「ゴーオンジャー」と握手<br>